公文学習の参加率の低下は、自分自身、「顧客のやる気の低下が原因だ」と考えていた。それが、5月度の分析の結果であり、「今後の対応・対策」の面で、「早急に班編成を進度別に直し、顧客が互いに協力し合い、また互いに競争しあえる環境を作り、公文の参加率と学習枚数を増やしていく。」と回答したのがその例だ。
 しかし、日本公文教育研究会 学校教育研究室・主任研究員 須知良正さんより、「指導員の公文学習に対する意識調査をしてみよう」との提案があり、実施したところ、職員の意識の低下が明らかになった。「生活の安定が公文式学習より先」、「公文式学習は生活の安定をもたらす意義ある方法だろうか?」というところだった。支援部会議でそのことが議論されたが、自分自身何も言い返せないところだった。
 施設長にそのことをすぐに話し、施設長がすぐに用意をしてくれたのが、『明朗塾における公文式学習活用の意義』だった。このことを受けて、いろいろと考えてみると、ある顧客の例があった。自分自身、ある顧客は公文学習の成果(それだけではないとは思われるが)が大きく出た1人だと思っている。これは他の職員も思っていることである。この『明朗塾における公文式学習活用の意義』で職員の意識は大きく変わったと思われる。あとはそれに何か一押しするものを用意する必要があった。
 電子会議室(サイボウズ)で、公文採点、公文当番の時に感じたことなど、公文学習に対しての意見を職員より集めた。これが良かったのかもしれない、いままで独り善がりの考えを周りに押し付け、それへの反発が他の職員の公文学習に対する意識の低下につながっていたのであろう。 電子会議室(サイボウズ)への書き込みはなくても、いろいろな提案が多くの職員から集まった。 全体的に公文学習に協力的になってくれた。多くの職員から出た意見の「公文の採点担当は担当顧客」にすることにより、自分の担当顧客が公文学習に参加しないことに対して、『明朗塾における公文式学習活用の意義』なども受け、公文学習に対して参加を促してくれるようになった。
 今後はこの公文学習が、『公文式学習は生活の安定をもたらす意義ある方法』を通り越し、学力向上が達成できた点で、山本ジョブコーチが企業にアプローチしていく際に何らかのデーターとなれるようなものとしていきたい。